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メールには迅速に情報を伝えられるというメリットがあり、最近では業務の伝達はメールでのやりとりが主流となっています。そのため、日々多くのメールがやりとりされており、出勤したらまずはメールの確認から業務がスタートするという方も多いのではないでしょうか。
このような状況下、できるだけ簡潔に伝達するということも考えながらメールを作成する必要性が出てきました。
文章で、「次回の12月3日の予算会議についてですが、場所は本社小会議室、時間は15時からで終了は16時を予定しています。○さん・○さん・○さんの3名が出席予定ですので、資料は3部用意してください。欠席の場合は12月1日までに連絡をください」と伝えるのではなく、
「予算会議について。
●日時:12月3日15時~16時
●場所:本社小会議室
●出席者(3名):○さん・○さん・○さん
※資料は3部用意 ※欠席の場合は、12月1日までに要連絡」
と項目に分けて記載します。
後からメールを見なおした際にも、確認したい内容がひと目で分かるので情報を文章の中から探すといったストレスが軽減できます。
次週の税務調査の概要をリーさんに送るようにいわれた明子さん。調査官の人数、調査期間のほか、アメリカと異なり日本では実地調査が一般的な方法である点も伝えました。
Subject: Regarding the tax investigation
Dear Mr. Lee,
I hope you are doing well.
Please confirm outline of the tax investigation next week below.
● Investigator: 3 persons
● Period of investigation: Three days, Tuesday, Dec 1 ~ Thursday, Dec 3
The investigators will visit our office and investigate in the above three days since a practical investigation is common in Japan.
Best regards,
○○corporation
TEL: +81-3-○○○○-××××
Account Department
Akiko Keiri
件名:税務調査について
リー様
お疲れ様です。
来週の税務調査の概要ですが、下記をご確認ください。
□調査官:3名
□調査期間:12月1日(火)~3日(木)の3日間
なお、日本では実地調査が一般的なため、上記3日間は調査官が
事務所に来て調査を行うことになります。
宜しくお願いします。
◯◯コーポレーション
TEL:03-○○○○-××××
経理担当
経理明子
日本での税務調査は実地調査が一般的ですが、アメリカではメールなどで行う方法が主流となっています。
調査対象はコンピューターによる粗選定や外部情報(報道や外部からの指摘)を参考に決められます。
IRS(米内国歳入庁)が選定した企業の申請書などを確認し、疑問点や質問事項をメールや書面で送信。それに対して選定された企業は、メールや書面などで回答するか、調査官との面談で直接回答するかが選択できます。面談を選択した場合は、場所は企業の事務所が原則となってはいるものの、合意が得られれば他の場所での面談も可能です。
国が違う場合は税務調査ひとつとってもやり方が異なってきます。アメリカの親会社にいきなり実地調査が入ると伝えた場合、大きな問題が発生したのかと誤解されてしまうこともあるので、日本では一般的なやり方であると伝えておくとよいでしょう。
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