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疑問や質問がメールで送られてきた場合、すぐに答えられるものであればその場で返信するようにしましょう。
また、調べたり誰かに確認したりしなければ返事ができない内容でも、いつまでに返事ができるのかをメールで返信しておくようにしましょう。答えが用意できたら返信しようと考えていても、何日も返信がなければメールを見ていないのかもしれない......と相手は不安になってしまいます。
少しの気遣いで業務を円滑に進められということを忘れないようにしましょう。
過去3年間の原価差異について調べて本社のベネットさんへ報告することになった明子さん。
昨年は約2%でしたが、その前は1.5%ほどという調査結果を得られたことを上司に報告・確認し、ベネットさんへメールを送りました。
Subject: I am reporting the cost variance
Dear Mr. Bennett,
I hope you are doing well.
I am reporting the cost variance you requested to research as below.
※ I have already confirmed with Mr. Kawai, chief of account department.
・last year: 2%
・the year before last: 1.5%
As both are within 2%, we have posted them in the cost of sales.
Best regards,
○○corporation
TEL: +81-3-○○○○-××××
Account Department
Akiko Keiri
件名:原価差異について報告します
ベネット様
お疲れ様です。
調査を依頼されていました原価差異の件、
下記の通り報告いたします。
※経理担当の河合主任には確認済みです。
・昨年:2%
・一昨年:1.5%
いずれも2%以内のため、売上原価に計上しています。
宜しくお願いします。
◯◯コーポレーション
TEL:03-○○○○-××××
経理担当
経理明子
原価差異とは科学的な根拠に基づいて予想していた標準原価や経験などから見積もった予定原価などの、当初定めた原価と、実際原価との差額を指します。これは当初と比べて製造原価が変動したり、製造する量が想定と異なる場合などに発生します。原価差異が発生したら、差異は製造原価と仕掛品在庫に按分され、そのうち製造原価分の差異は売上原価と期末製品在庫に按分されるというのが理論的な考え方です。
予定していた原価が実際の原価よりも上回っていた場合には、原価の差額調整を行います。日本の税法では差額原価が1%以内であれば、調整は不要とされています。標準原価や予定原価に近づけて原価管理を目指すことが、原価差異を少なくする方法のひとつという点も覚えておきましょう。
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